◆背景と課題：FIT 制度2019 年（崩壊）、発電出力抑制の縛り、電力系統連系の規程・規定の強化、蓄電システムの活用なるか。
◆売電ビジネスの展開：メガソーラー、ウインドの蓄電システム併用の事例と規模、機能とコストのバランス点を探る。
◆住宅用ソーラシステム：逆潮流から自立・自消へ、高すぎる設備とメンテ、ZEH の支援に期待できるか、EV2H との連携。
◆法的規制と安全性：電気事業法の範囲内と外、電気用品安全法ほか、消防法の規定と運用の謎、ホントの事故はこれから
◆ 交流＜＞直流の課題：変換、変換のコストと電力ロス、DC システムは有望か、設備は要らない電気が欲し
2章 蓄電デバイス(二次電池）
2.1 リチウムイオン電池 1
2.2 リチウムイオン電池 2
2.3 水系電解液二次電池
2.4 キャパシタ
2.5 NAS電池とレドックスフロー電池
2.6 大型リチウムイオン電池
2.7 次世代蓄電池（一次、二次）
3章 発電デバイス（燃料電池）
3.1 燃料電池とエネルギーシステム
3.2 燃料電池自動車（FCV）
3.3 定置用燃料電池（エネファーム）
4章 リチウムイオン電池(セル）の特性と評価
4.1 セルの型式（円筒、積層その他）
4.2 正負極材料の特徴と端子電圧
4.3 エネルギー設計（E）とパワー設計（P）
4.4 充放電とSOC（State of charge）の変化
4.5 サイクル特性（寿命）推定と維持向上
4.6 定置用セルの評価方法
5章 リチウムイオン電池の安全性と法規制
5.1 電池事故の経緯と対策
5.2 電気用品安全法
5.3 JIS、UL、UNなどの安全性試験規格
5.4 消防法および化学物質規制法との関係
5.5 電気事業法との関係（発電・蓄電池・安全規程）
6章 蓄電システムのコスト
6.1 電池のコスト 購入 円／Wh
6.2 蓄電のコスト 運用 円／Wh
6.3 減価償却と耐用年数
6.4 メンテナンスコスト
7章 再生可能エネルギー発電
7.1 太陽光発電PV
7.2 風力発電WT
7.3 その他の発電
7.4 発電コスト
7.5 法定耐用年数と減価償却
7.6 メンテナンスコスト
7.7 発電、送電と配電
7.8 蓄電システムの導入（系統連系）
7.9 出力抑制と蓄電
7.10 行政および引用資料（参考）
8章 売電事業用発電と蓄電システム
8.1 集電、送電と直流、交流
8.2 メガソーラーと蓄電の事例
8.3 メガウィンドと蓄電の事例
8.4 系統運用と蓄電の事例
8.5 設備容量とhパラメーター
8.6 蓄電池の需要予測
9章 電力系統連系における蓄電の目的と効果
9.1 短期周期対応
9.2 中・長周期対応
9.3 蓄電システムの最適化
9.4 発電出力の抑制と蓄電
9.5 参考資料（電気事業連合会）
10章 中・小規模の定置蓄電システム事例
10.1 総合病院のソーラシステム（災害の反省）
10.2 医療機器の非常電源（今後の大きな課題）
10.3. 消防防災の非常電源（東京消防庁）
10.4 情報通信局の電源（NTTほか、グローバル化）
10.5 小規模蓄電システム
10.6 直流DC配電システム（東北大学環境科学科）
11章 住宅用太陽光発電と蓄電システム（1）
11.1 住宅用ソーラパネル、kWと価格
11.2 蓄電システム、kWhと価格
11.3 発電コストの試算
12章 住宅用太陽光発電と蓄電システム（2）
12.1 主要メーカーのアクション
12.2 DC／DCダイレクト家電
12.3 宅内配置、安全性と法規制
12.4 ZEHと市場動向
12.5 EV2HなどEVとの関連
12.6 関係資料
12.6.1 一世帯あたりの電力消費量、300kWh／月
12.6.2 ソーラパネルの測定関係の規格
13章 参考資料
13.1 再生可 能エネルギー関係のパラメーター
13.2 太陽光、風力設備の国内出荷統計2016-2017
13.3 参考資料・文献
14章 総括
「再生可能エネルギーの地産地消と蓄電池の在り方」
田路和幸（東北大学大学院授教授 理学博士）
14.1 電気料金の動向
14.2 再生可能エネルギーの利用効率
14.3 再生可能エネルギーの地産地消に向けて
14.4 直流電力活用に関する技術
14.5 交流型社会から直流型社会への転換の方法
14.6 直流社会に必要な直流電源