技術調査会社の株式会社先端技術情報総合研究所は、このたび2009年～2010年にかけての自動車用リチウムイオン電池についての技術開発動向調査結果をまとめた資料を販売いたします。
独自の分析から「2010年代の早い時期に全生産台数の10％以上電気自動車関係」を予測した。これは一般的な予測よりも積極的なものでありますが、パラダイムシフトが予想以上に進んでいると理解しました。
また、リチウムイオン電池の研究成果が着実に実る時代に入ったと理解しました。技術調査および解析には内外の電池関連の学会誌、機関誌、雑誌、国際的専門セミナーなどから、最新のご術情報を抜粋しました。
特に電気自動車（以下EV）/ハイブリッド自動車（以下HEV）/プラグインハイブリッド自動車（以下PHEV） 搭載用のリチウムイオン二次電池関連の最新専門技術情報１００数十件以上を用いました。
【調査結果概要】
・経済危機再建中の中、EVやHEVあるいはPHEV用リチウムイオン電池関係の研究開発ならびに製造設備などの投資は予想以上に積極的に進んでいる。
・1991年にソニーが開発し、商品化したリチウムイオン電池（以下LIB）は、いまだに目覚しい発展を続けている。昨年の夏からいよいよLIB搭載EVが発売され、今年はLIB搭載車が増加すると予測されている。
・近年のガソリン価格の暴騰などによるエネルギー対策、世界的に問題となっている地球温暖化ガスのCO2 削減や地球環境保全の観点、欧米の自動車の排気ガス規制の強化、米国のグリーンニューディール政策などLIB搭載EV/HEV/PHEVなどが環境対応車として脚光を浴び、本格的導入期がはじまった。
・今後、内外自動車メーカー各社のEV/HEV/PHEVにLIBの搭載が発表されている。現時点では、日産、トヨタをはじめ多くの自動車メーカーは2010年以降のEVにLIBの搭載を予定している。2010年～2012年が本格的なLIB搭載車市場導入開始時期と発表されている。
調査内容の補足解説
【技術開発概況】
EV/HEVは、昨年くらいから急激に、環境に敏感なコンシューマー層が関心を示し、購買層となっている。また、各国政府関係の助成金などの効果も見逃せない事実であった。世界的にこの経済状態の中で、EV/HEVは、従来同レベルのガソリン車に比較して高価であったが、ホンダがインサイトを発表して、市場が大きくなった。まさしくEV/HEV元年にふさわしい売れ行きになった。昨年夏には、三菱自動車はじめ富士重工業などがEVを発売した。特にこれらEVは、まさしくLIBを採用し、LIB搭載元年となった。着実に、市場に浸透してきつつある。
地球温暖化防止対策と原油の急激な暴騰およびCO2など環境規制強化により、自動車のEV/HEV開発がクローズアップされてきた。日本はじめ世界各国の自動車メーカー各社も一斉に開発に名乗りをあげてきた。欧米メーカーも、EV/HEV用LIBの開発を進めてきたことが発表された。特に、電池メーカーと自動車メーカとのパートナーなど、共同研究開発の組み合わせが鮮明になった。特に、日本国内メーカーは、Mnスピネル系正極とハードカーボンあるいは、Ni3元系などを採用したLIBにより量産化を目前にしている。
2010年から2011年に、多くのメーカーから量産車が発表、または発売されると予測される。今年は、日産の普通乗用車の電気自動車「リーフ」が発売される予定なので、生産の時代に突入にふさわしい年になると予測される。
米国はじめ、各国が電気自動車関係の補助金など、EV/HEV普及促進の対策を講じているのが、功をなしている。EV業界を活性化し、自動車各社ならびに電池メーカーの研究開発は、いよいよ量産開始体制から増産計画に向かい活況をおびている。EV業界のすざましい発展に期待する。
【LIB搭載車のトレンド予測】
～自動車生産台数10％以上HEV/EV/PHEV時代の到来～
(株)先端技術情報総合研究所の予測は、一般的な見方よりもアグレッシブである。その背景として、世界的なセミナーなどの発表による技術の実証がある。この報告書では、これらの発表の中から、これはと思われるものを抜粋して紹介・解析している。
この報告書は、技術報告書の位置づけとして受け止めて頂きたい報告である。
最新の技術的な発表などを中心に今後の技術動向を紹介している。これらの、裏付けをもとに、読者のご参考に下記のようなトレンド予測をしてみた。
国内自動車メーカーは、経済危機直前までワールドワイドで2,500万台の生産をしていた。このうち10％をHEV/EVPHEVなどに置き換えると多くの自動車メーカの長期計画で言われてきた。また、予測以上にコンスーマーの環境に対するパラダイムシフトが起こり、HEV/EVPHEVなどにとって、フォロー風が吹いている。基本的には、自動車各社がリチウムイオン電池メーカなど関係各社と強力に研究開発推進を進めてきた賜物と思われる。成果として、正極活物質はじめ、多くの電池材料の研究開発が促進され、価格的にも徐々にリーゾナブルものとなっていくものと期待されている。また、セパレータなどの主要材料メーカも、時代に呼応して工場の増産体制を構築してきている。さらに、米国、欧州、中国およびインドなどの自動車メーカーもEV関係に進出すると発表されている。
【目 次】
はじめに
調 査 概 要
１）調査・分析期間
２）調査・研究体制
３）技術調査・分析内容
４）報告書における用語定義等
1.電気自動車用リチウムイオン二次電池の全体動向解析
1.1電気自動車用リチウムイオン二次電池の技術開発動向
1.2.電気自動車用リチウムイオン二次電池全般およびマーケット動向
1.3.国内政府・団体の動き
1.4.海外政府の動向
2.電気自動車用リチウムイオン二次電池材料の解析
2.1.正極材料
2.2.負極材料
2.3.電解液
2.4.全固体
2.5.セパレータ
2.6.バインダー
2.7.電池資源材料
2.8.パック制御回路
3.電気自動車用リチウムイオン二次電池特性解析
3.1.高出力化
3.2.大容量化
3.3.安全性
3.4.寿命・サイクル
3.5.充放電
3.6.コスト
3.7.リサイクル
4.電気自動車用リチウムイオン二次電池参入メーカの開発動向
4.1.国内電池メーカ
4.2.海外電池メーカ
4.3.国内自動車メーカ
4.4.海外自動車メーカ
4.5.製造装置メーカ
4.6.その他
5.新電池関係（空気電池など）
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